通常の風力発電装置は、10―12メートル／秒以上の場所に設置しないと発電効率が悪く投資効果が得られないが、同装置は０・５メートル／秒から自力で始動し、２メートル／秒の軽風（木の葉が動く程度の風）から発電する。最大瞬間風速が60メートル／秒となる台風時にも耐えられる。このため、家庭用としてバルコニーや庭、ビルが立ち並ぶ市街地に設置できる。

　垂直軸風車の採用により風向制御が不要となり、シンプルな構造を実現したことにくわえ、自社製の永久磁石式交流発電機やクラッチを取り入れ、従来機種と比べ５分の１から３分の１に販売価格を抑制。また、塩害や湿度に強い耐食性アルミニウム合金を使用、翼耐用年数を30―50年に引き上げた。

　月間発電量（市街地の平均風速４メートル／秒の場合）は、ＷＧ16―09で８・６キロワット時、同16―20で19キロワット時、同30―20で37キロワット時、同40―20で48キロワット時。一般的な４人世帯の平均使用電力量は、１カ月約２９０キロワット時（東京電力調べ）。

　従来の青色発光材料はフェニレンビニレン骨格やフルオレン骨格を有するが、新製品はそれとは異なる新規の骨格構造をもつ。これによって、実用化を満足するレベルの色度を実現した。輝度の半減寿命については、従来は数千時間が限度だったが、約１万時間と大きく向上した。

　同社は今後、同製品の量産化を検討するとともに、05年度までに青色材料の技術を赤色、緑色発光材料に応用し、フルカラーディスプレーに向けた開発を進める方針。来年度中に青色材料から順次、事業化を開始していく。

　同製品をベースにして、有機ＥＬの次世代材料である燐光材料の開発も進めている。緑色燐光材料と組み合わせることで、３・５Ｖの低駆動電圧から発光が可能となり、ハイビジョンなどの大画面ディスプレーへの展開が期待される。

　住金はトラック・バス用アルミホイールの大手で、昨年度の製造個数は２万５２００個、シェア50％を占めている。トラック・バス用以外では札幌交通局、大阪市交通局（ニュートラム）、東京モノレールなどアルミホイールを製作、国内新交通向けアルミホイールのシェアは１００％近くを占めている。また近年は、国内車両メーカーとタイアップして、シンガポールや香港新交通向けなどに輸出も行っている。昨年度の新交通向けアルミホイール製作は２９０個。

　これまでの世界最大級であった外径20インチは１９８０年のニュートラム向け、リム幅11インチは１９８８年の札幌交通局向けだった。今回の米国空港新交通向けは外径、リム幅ともこれを上回るサイズで、製造にあたっては、アルミの軽量という利点を生かしながら、高荷重に耐える強度を保つこと、タイヤの脱落防止・着脱を容易にするための形状の工夫などに困難があったという。

　また、鍛造重量が２３０kgとこれまでの倍以上の重量があったため、成形性向上のための金型設計や、サイズが大きいため、アルミ専用炉が使えず、他の炉で熱処理するなどの苦労があったという。同社では、世界最大級の鍛造アルミホイール製造技術を生かし、大型一体鍛造アルミホイール、新交通向けアルミホイールの受注拡大に弾みをつけたい考えだ。

　同社では、２００１年６月から「ＤＴＳ」シリーズを販売しているが、今回の新製品は、警報端子台、電源ユニット、シリアル／ＴＣＰＩＰ変換装置などをセットにして監視盤に組み込んだもの。現場で光ファイバーを接続し電源を投入すれば、異常発熱、火災検知装置として作動する。

　ネットワークへの接続も容易で、標準光ファイバーをコネクター接続すれば、詳細設定や調整は不要。また安価な光ファイバーを監視対象に沿って設置するだけの施工で済み、短期利用にも適している。

　オーブン電子レンジやファンヒーターなどの加熱機器には３００度を超える高温部位がある。従来のプレコート鋼板は塗膜を高温にさらすと塗装成分の酸化や熱分解が発生。耐熱性の高い塗料成分を使用しても３００度ほどが限界で、高温部位でも使用可能なプレコート鋼板の開発が望まれていた。

　同社はこうしたニーズに応えるため、５００度の高温にも耐えられ、成形加工もできる耐熱プレコート鋼板を開発、商品化した。

　同製品は、加熱時に臭気や煙、有害ガスが発生しないため、室温から５００度まで広い範囲で安全に使用できる。また、同社が独自に配合したバインダー、顔料および耐熱性に優れた下地鋼の溶融アルミめっき鋼板の組み合わせによって、耐食品汚染性、耐食性、塗膜密着性、耐洗浄性などの優れた性能をもつ。

　同社は従来屋根材事業を展開してきたが、環境共生の動きが広まる中、１９９９年には新築住宅向け屋根材一体型太陽光発電システム「エコロニー」の販売開始に伴い、太陽光発電システム事業を強化。本年３月には関西最大規模の太陽光発電タウンであるジョータウン鹿の子台（神戸市北区）に同システムが大量採用されている。

　太陽光発電システム市場では屋根面積が狭い都市型住宅に設置出来るシステムや、より大きな発電容量のシステムへのニーズが高まっており、同社ではこれらに対応すべく、省スペースで高い発電性能を備えた屋根材一体型太陽光発電システムを商品化したもの。

　エコロニーＰＶは、太陽電池部分に三洋電機製のハイブリッド型ＨＩＴ太陽電池を採用しており、最大出力がクラス最高の１枚当たり64ワット。設置面積は約19平方メートル（48枚）の省スペースで、３・07キロワットシステムを構築出来ることで、従来難しいとされていた延べ床面積１００平方メートル程度の住宅でも設置可能。一般家庭の平均年間消費電力量を十分にまかなう５・12キロワットシステムが構築可能となる。

　開発したのはキャリア付き極薄銅箔「Ｍｉｃｒｏ　Ｔｈｉｎ」の新製品「ＭＴＳＤ―Ｈ」。プリント配線板の生産工程で極薄銅箔を樹脂上に高温プレスで積層するときに、従来品は１９０度が限界だったが、新製品は業界最高レベルの２３０度の高耐熱性を実現した。

　次世代プリント配線板は、高速・多機能化する半導体用の基板向けに需要が拡大する見通しで、対象市場の規模は推定約30億円。

　キャリア付き銅箔は、厚さ３―５マイクロメートルの極薄銅箔に、支持用のキャリアと呼ばれる35マイクロメートルの銅箔を接着剤で積層した３層構造の銅箔。キャリア付き極薄銅箔は樹脂に積層した後で、キャリア部分を剥離して、極薄銅箔部が配線材料として使用される。

　同社はキャリア付き銅箔を99年に販売を開始して、改良を重ねながら多様な品種を展開してきた。最大の生産能力は月30万平方メートル。

　剥離層には無害な有機系材料を使用。このために、キャリア部分と極薄銅箔との剥離を円滑にして、極薄銅箔の表面に残る剥離材自体も容易に除去が可能。現在では小型・軽量で多機能な先端電子機器向けの回路に使用されている。

　幾原教授が開発した導電性セラミックスは、サファイア単結晶中に１平方センチメートル当たり10億本の酸化チタンナノワイヤを形成したもの。

　まず、一定の高温下でサファイア単結晶に20メガパスカルの圧力を加え、転位を高密度化する。それを１４００―１５００度で加熱すると、転位が結晶表面に対して直立化する「高配向化」が起こる。この転位に酸化チタン原子を注入し、ナノワイヤを形成する。

　サファイアは透明性、高耐熱性、放電加工が可能といった特長を持ち、通信用の光学フィルターやダイオード向けの量子デバイスなどへ実用が期待できる。サファイアの代わりにシリコンやガリウムヒ素、またチタンの代わりにリチウムなど他の物質を利用すれば、さらなる応用の可能性もある。

　「月星タイトパネル」は建築基準法改定に伴う新基準に、防火では単体品（石膏ボードなど裏張りのないタイプ）、耐火へは複合品（裏張りのあるタイプ）として、それぞれ業界初の認定を取得している。

　また、表面のカラー鋼板に日新製鋼の新商品である「肌美人」（雨筋汚れ防止鋼板）を採用するなど意匠性・機能性の向上を図り、順調に販売量を伸ばしてきた。

　「ステンレスタイトパネル」は新エネルギー産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）に省エネ商品として認定されており、同社では高い商品性能をアピールし、今後、拡販に努める方針だ。

　新型バンドソーの特長は(1)剛性高い全体構造(2)サーボモーター式の切り込み(3)材料先端自動検出(4)光電式材料上端検出(5)自動調整式鋸ブラシ(6)切曲がり検出機能(7)バックゲージ機能(8)鋸ガイドは連動位置決め(9)短材に便利なバイス―など。また、前バイス、材料反転テーブルなど、顧客のニーズに合わせてオプションを選択できる。

　鋼管膨張型は掘削後のトンネル内壁崩壊を防止するロックボルトの一種で、ハート型の異形鋼管を高水圧で拡張して孔壁に押し付け、地山に拘束力を与えるもの。トンネル施工の主流であるＮＡＴＭ工法に比べ、鋼管膨張型は優れた速効性を発揮するが、従来タイプでは耐食性に乏しく、地山を長期間安定させるには不安があるために普及が遅れており、地山補強工法全体に占める割合は数％に止まっている。

　「ＲＰＥロックボルト」は「ＺＡＭ」を素材に採用することで耐食性を強化。また、造管機インラインでロックボルト用異形管を製造し、組み立てラインも自動化するなど、大幅なコストダウンを可能にした。また、打設後は30秒で膨張し、地山締め付け効果がスピーディーに発揮され、同時に作業安全性の向上、作業環境の改善に寄与。また、複数打設できる、コンパクトタイプの高圧水装置（山本水圧工業所と共同開発）も開発し、作業能率をアップさせている。現行工法に比べ、約15％のコストダウンを実現する。

　同社はこうしたコイルセンターのコイル管理面の問題を解決すりため、コイル材３次元座標管理システムを開発した。

　システム概要は無線ＬＡＮ式情報端末（ロボリンク／ＣＬＩＥＮＴ）を既設の天井クレーンに搭載し、３次元座標計測機能により、コイルの所在管理を行う。構成は事務所側にロボリンク／ＳＥＲＶＥＲ（在庫管理用システム搭載用ＰＣ）、工場側にロボリンク／ＣＬＩＥＮＴ、３次元計測ユニット（天井クレーン搭載）、アクセスポイント（建屋内に設置）。

　特徴は無線ＬＡＮを積極活用したローコストなネットワークシステム。管理を必要とするすべてのデータはデータベースに一元管理される。リアルタイムで在庫管理・工程管理などの管理データの閲覧が可能。現場のマシン、および作業者との情報通信がタッチパネル式で情報端末で可能。生産管理から販売管理までのトータルシステムへの拡張性を備えている―など。

　ＪＦＥでは燃料タンクの代替材として、耐食性が高く、塗装工程を簡略化でき、リサイクルが容易などの点からフェライト系ステンレスに焦点を当てて開発を進めてきた。今回ＡＩＳＩの鉄系燃料タンク用素材選定検討会（ＳＡＳＦＴ）の試験をフェライト系ステンレスで唯一受け、簡易塗装状態で十分な外面耐食性を持つことを実証された。

　燃料タンクは限られた空間で内容積を確保するために、複雑な形状への加工が必要。素材には相当の加工性が要求される。板幅方向と板厚方向の歪みの比で鋼の深絞り特性をあらわす指標のｒ値で、ＪＦＥ―ＳＸ１は２・３以上と、高い加工性を持つ。

　２月には米デトロイトで開催された２件の国際会議で、ＳＡＳＦＴの試験結果と、堀江金属工業が製作した燃料タンク整形品を展示報告。新たな燃料タンク素材として世界の自動車メーカー、部品メーカーの関心を集めた。

　自動車の燃料タンク材には従来、鉛・錫めっき鋼板が使用されたが、環境規制の強化に伴い、他の素材へ移行しつつある。アルミめっき、錫・亜鉛めっき、ステンレスの鋼材に加え、樹脂が代替材候補。移行に伴い、カリフォルニア州など、厳しくなる環境規制に適応できる素材の評価が必要になった。ＡＩＳＩが主催し、自動車、部品、塗料、素材メーカーが参加するＳＡＳＦＴが２００１年に発足し、共通外面腐食試験を開始。塩乾湿複合サイクル試験、塩水噴霧試験を経て、15年、15万マイルを保証する試験を実施している。