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■保存に便利、「日刊産業新聞 ＣＤ−ＲＯＭ収冊盤」　６ヵ月以上購入で割安
■海外の非鉄相場を入電当日にＥメール配信：非鉄外電モーニングコール
■極厚亜鉛めっき鉄線のパイオニア―サクラテック
■日刊産業新聞の紙面は、ＥｄｉａｎＷｉｎｇＮＰＳで作成されています
■技術が生み出す新素材、素材から生まれる新発想―大同特殊鋼
■ベアリング鋼の世界トップメーカー＝山陽特殊製鋼


材料：　鉄　　ステンレス　　ニッケル　　チタン　　銅　　アルミ　　その他
形状：　鋼板　　鋼管　　線材　　棒鋼
用途：　自動車　　建設
環境：　リサイクル　　鉛フリー　　クロムフリー　　カドミフリー　　処理機械　　アスベスト
製品・技術：　ボルト　　溶接・接合　　めっき　　加工　　超電導　　アモルファス　　磁石　　表面改質
　　　　　　　　　防食　　金属粉末　　熱処理

　2004年
> 新製品・新技術情報バックナンバー

09/29　 三菱マテリアルツールズ、刃先交換式エンドミル発売
09/29　 大同特殊鋼、新金型材料を開発
09/29　 古河電工、リサイクル潅水用多孔質パイプ発売
09/28　 昭和電工、カーボンナノファイバーの新グレードを開発
09/27　 トステム、新住宅サッシ発売＝標準仕様で結露防止
09/22　 古河電工、光ファイバー越流水検知システム開発
09/17　 川鉄橋梁鉄構、鋼・コンクリ合成床版の連続化に成功
09/17　 古河電工、高精度樹脂コート金属条の製品化に成功
09/16　 古河電工、鉛フリーハンダ対応リフロー炉 新機種発売
09/16　 ＪＦＥスチール、新溶接技術を開発
09/15　 ＪＦＥ鋼板・シャープ、金属屋根一体型 太陽光発電を開発
09/13　 昭和電線・富士電線、ＬＡＮ用ケーブル２点開発
09/10　 東京特殊電線・信州大、新耐熱光ファイバー開発
09/09　 トステム、遮熱屋根パネルを発売
09/09　 三菱マテ、新開発の高温高圧容器を一般向けに発売
09/08　 東京ステン研磨、世界初の電解精密下地研磨を開発
09/03　 日星精工、チタン合金製六画穴ボルトの冷間鍛造量産化に成功
09/03　 浜田、蛍光灯リサイクル破砕技術を開発
09/03　 日本伸銅、カドミレス黄銅棒開発
09/03　 古河電工・三洋電機、無線温度監視装置を開発
09/02　 フジクラ、ＮＴＴ西日本とＩＰカプセリング機器を共同開発
三菱マテリアルツールズ、刃先交換式エンドミル発売
[ NEWS HEAD-LINE ]
　三菱マテリアルツールズはこのほど、刃先交換式・仕上げ加工用ボールエンドミル「ＳＲＦ形」の販売を開始したと発表した。開発および製造は三菱マテリアル。切刃径10―32ミリメートルで、インサートは７形状・２材種の計14型番、ホルダは鋼シャンク・超硬シャンクの計36型番をそろえ、初年度は売上高５億円を見込む。

　「ＳＲＦ形」は、ソリッドボールエンドミル状のねじれ刃形による良好な切れ味、プラスマイナス６マイクロメートルの高Ｒ精度による高精度仕上げ加工を実現。インサートのコーティング材種は、従来の「ＶＰ15ＴＦ」に加えて、高硬度材加工用の「ＶＰ10ＭＦ」も標準ラインアップした。

大同特殊鋼、新金型材料を開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　大同特殊鋼は28日、熱間・温間・冷間鍛造の金型寿命向上に貢献する金型材料「新マトリックスハイスＤＲＭ（ドリーム）シリーズ」を開発したと発表した。本年10月に販売を始めるが、すでにＮＴＮなど数社が採用している。金型寿命は、従来材に比べ約２倍の改善効果を発揮。自動車メーカーなどを主な販売先とし、２００７年度に年10億円の売上高を見込んでいる。

　好調な自動車生産から部品産業の稼働率は高く、金型の長寿命化のニーズが高まっている。大同は成分バランスと製造工程の工夫で炭化物組織の均一化を図り、高い靭性を持つＤＲＭを開発。金型寿命は、適用によって従来材および他社製品に比べて約２倍の改善効果を持つ。

　疲労強度や衝撃特性の向上を図った鋼種と炭化物微細化による高靭性を図った鋼種（ＤＲＭ１―３）で構成。用途や使用条件によって鋼種や硬さを選定できる。ＤＲＭ１（推奨硬さ56―58ＨＲＣ）は熱間・温間用金型材、特に熱間鍛造用高強度材料に適用。ＤＲＭ２（同58―62ＨＲＣ）は温間・冷間用金型材、特に冷間鍛造用高強度材料に適用。ＤＲＭ３（同62―66ＨＲＣ）は冷間用金型材、ＳＫＤ11・ＳＫＨ51の靭性・強度不足に対応する。登録商標・特許を申請中。

古河電工、リサイクル潅水用多孔質パイプ発売
[ NEWS HEAD-LINE ]
　古河電工は28日、架橋ポリエチレンをリサイクルした潅水用多孔質パイプを、１０月１日から発売すると発表した。パイプ全体にミクロン単位の穴が無数にあり、パイプ内に通水すると表面全体から水が染み出す構造。緑化など各種潅水用途向けに拡販するとともに、建物や路面の冷却用など新規用途も開拓し、３年後には年間売上高１億円を見込む。

　架橋ポリエチレンは、電線・ケーブルの被覆材料などに使われ、優れた電気特性と耐熱性を持つ。ただ、架橋処理を施して分子構造を三次元網目構造に強化しているため、再溶融・成型加工が難しく、現状では廃材のほとんどが焼却や埋め立て処分される。

　新製品は、この三次元網目構造を利用して多孔質材料を形成。地表または地中に敷設して潅水する。適度な柔軟性を持ち敷設が容易なほか、材質はハロゲン物質や重金属類を含まないエコマテリアルに限定した。

 昭和電工、カーボンナノファイバーの新グレードを開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　昭和電工は27日、カーボンナノファイバーの新グレード「ＶＧＣＦ―Ｓ」を開発したと発表した。耐熱性が要求される樹脂などへの添加材料として実用化をめざす。２００５年に量産を開始する計画で、その３年後に年間30トンの販売を見込む。

　ＶＧＣＦ―Ｓは、高い導電性や良好なハンドリング特性を実現するために、繊維径や繊維長を最適化したカーボンナノファイバー。同社が信州大学の遠藤守教授と共同開発した「ＶＧＣＦ」の生産技術を基に開発した。

　繊維径20ナノレベルのカーボンナノチューブ（ＣＮＴ）を樹脂などに添加した場合と同等の導電性を発揮するほか、樹脂などへの添加材料として不可欠な、母材への高い分散性・混合特性を実現した。

　静電気による電子部品の微細回路の破壊防止として、すでにクリーンルーム内で使用する運搬トレーや治具用の樹脂の添加材料として評価が進んでいる。

　導電性に加え、熱伝導性や電磁遮へい性、摺動性などの母材への付与も可能なため、これらの特性を組み合わせた用途開発も行う。

トステム、新住宅サッシ発売＝標準仕様で結露防止

[ NEWS HEAD-LINE ]
　トステム（菊池光男社長）は、標準仕様で結露を防止した住宅用標準サッシ「デュオＰＧ」を開発、10月から全国発売する。今まで結露対策としては断熱サッシなどが採用されていたが、業界初の樹脂アングル枠「さらっとフレーム」を採用することにより、標準タイプの住宅用サッシで結露を防止することに成功したもので、同社では(1)性能(2)デザイン(3)安心・安全(4)エコロジーの４つのコンセプトにマッチした新住宅サッシシリーズ「Ｓ１ウインドウ　シリーズ」商品として拡販に力を入れていく方針。

　この「デュオＰＧ」は(1)アルミ枠の室内側に樹脂アングル枠「さらっとフレーム」を採用。枠のアルミ部に結露が発生する環境でも、室内に接するアングル部は結露の発生を抑えるため、内装材を傷めることを防ぐのをはじめ、(2)空気層12ミリの複層ガラスが入れられる(3)厚壁にも対応可(4)独自の空きかけ防止機構付きクレセント錠「うっかり防止クレセント」の採用(5)高基本性能（断熱、気密、水密、遮音、耐風圧、施工）(6)オプション追加拡張型商品――が特長。品種は、「引き違い窓」「装飾窓」「出窓」「勝手口・テラスドア」まで住宅一棟分あらゆる品種をとりそろえた。色はブラックなど５色。

古河電工、光ファイバー越流水検知システム開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　古河電工は21日、光ファイバーによるコスト低減型越流水検知システムを開発し、２００５年度以降、納入を開始する見通しであることを発表した。既存の下水道光ファイバー網を活用するもので、大都市部で進む合流改善事業向けに一定需要を見込み、今後、浸水・治水など防災分野での事業展開もめざす。

　今回の新システムは、東京都下水道サービスと共同開発したもので、昨年から半年間、市ケ谷駅周辺の下水道でフィールド試験を積み重ねてきた。

　東京都では、下水道の約８割が合流式で、大雨時に雨水で希釈された汚水が公共用水域に流出、水質悪化や水域内の水利用者への衛生上の問題を引き起こすケースがある。共通した問題をほかの大都市も抱えている。

　分流式の普及も進められているが、現行では、合流式において、電気式センサーでの越流を検知するシステムが主流。その場合、電源設備やデータ伝送装置が必要で、落雷などの影響も受けやすいなどの問題があり、低コストで安定性の高いシステムが求められていた。

　新システムは、(1)給電不要の防爆型センサー(2)下水道光ファイバー網を活用(3)低コスト・多点検知化(4)遠隔地からの監視可能――を基本コンセプトに、浮き袋状のフロートの水位変化による昇降で、直動機構部の光ファイバー形状が通常時の円形から楕円状になることで検知するというシンプルな構造。機構部、フロート、システム工法で特許申請済み（準備中のものもあり）。

　精度は１センチ程度の水位変化に対応し、光ファイバー１心当たりのセンサー接続可能台数は８台（線路長15キロメートル）。

川鉄橋梁鉄構、鋼・コンクリ合成床版の連続化に成功

[ NEWS HEAD-LINE ]
　川鉄橋梁鉄構は16日、鋼・コンクリート合成床版「ＫＣＳＢ」の連続桁化技術の開発に成功したと発表した。従来は単純桁のみ適用可能だったが、顧客から問い合わせが多かった連続桁への適用も可能とした。これにより、構造高さの低減や工期短縮といったＫＣＳＢの特長を最大限に生かしたまま、多径間連続の河川上架橋・跨線橋など適用範囲が大幅に広がる。同社では開発営業部も新設して、営業活動を強化していく方針。

　連続桁を単純桁と比較した場合の特長としては、まず橋脚上での落橋の恐れがなくなることから耐震性が向上することが挙げられる。落橋防止装置などを省略できるため、経済性も向上し、維持管理は容易になる。また、伸縮装置も省略できることから、スムーズな車両走行が可能になる。さらに、従来40メートル程度だった支間を、最大で60メートル程度まで長くできるため、時代のニーズである立体交差急速施工法などにも対応できる。

　開発にあたって川鉄橋梁鉄構は、ＫＣＳＢを、プレストレスしない連続合成桁として設計できること、中間支点文のコンクリートのひび割れ制御設計が可能なことなどを、実物大モデルによる実証実験で確認した。

　ＫＣＳＢは、突起付きＴ形鋼（ＤＦＴ）を使用した鋼とコンクリートの合成構造技術を橋梁に応用した工法。都市内の河川、高架橋、跨線橋などに、１９８１年以降で約２７０橋の施工実績がある。合成床版橋では国内トップシェア。ＫＣＳＢは、ＰＣ桁などの従来工法と比較すると、構造高さを30―40％削減することができるうえ、シンプルな構造のため景観性にも優れる。架設時の足場、型枠も不要で、現場工期も半分程度に短縮できるといった特長もある。

 古河電工、高精度樹脂コート金属条の製品化に成功
[ NEWS HEAD-LINE ]
　古河電工は16日、電磁波シールド性と電気絶縁性を兼ね備えた高精度の樹脂コート金属条『Ｆコート』の製品化に成功したと発表した。用途先は携帯電話の高周波部品やデジタルカメラ部品、ＦＰＣ接続コネクターなど携帯機器関連部品。既にモジュール部品やスイッチ向けに量産化、06年度は２億円の売上高を見込んでいる。

　新製品は世界最高精度（±１００マイクロメートル公差）のコーティング技術を低コストで実現したポリマー複合条製品。厚さ０・０８―０・３５ミリ、幅６―50ミリの素条に厚さ３―20マイクロメートル、幅２ミリの樹脂コーティングを施している（外装めっきの厚さは下地が２マイクロメートル以下、仕上げは10マイクロメートル以下）。素条は銅合金やステンレスなど金属基材を使用しているため、高周波部品シールドケースに適しているほか、ポリアミドイミドなどの高分子樹脂をコーティングしたことで、高い絶縁性と耐熱性を有している。

　また、高精度の微細成型、微小寸法の打ち抜きや曲げ、絞り加工も可能で、高価なポリイミドフィルムを使用した製品に比べて２―５割程度のコストダウン、さらに量産化・短納期化も実現している。

　携帯電話の小型・薄型化のニーズは年々高まっており、搭載部品やＦＰＣ接続コネクターの薄型化が進められている。特に市場では電磁シールド性と電気絶縁性を有する寸法精度の高いコーティングタイプの樹脂コート材が求められており、今回開発された新製品はこうした顧客ニーズに応えた製品として、今後、注目を集めそう。

 古河電工、鉛フリーハンダ対応リフロー炉 新機種発売
[ NEWS HEAD-LINE ]
　古河電工は15日、鉛フリーハンダ対応リフロー炉「サラマンダＸＮＫシリーズ」に、高速生産性を向上させた新モデル２機種を追加販売すると発表した。発熱体（ゾーン）の数を増やすことで、ラインスピードを従来比最大約２倍にアップした。加熱10ゾーンの「ＸＮＫ―１０４５」と同12ゾーンの「１２４５」を合わせて、年間３００台の販売をめざす。

　リフロー炉は、電子基板上に部品をハンダ付け実装する装置。鉛フリーハンダの主流である錫―銀―銅系合金は、従来の鉛ハンダに比べて融点が高いため、リフロー炉により高い加熱能力と高速生産性が求められてきた。

　既存の「ＸＮＫシリーズ」は最大９ゾーンまで対応。新しい２機種は多ゾーン化しつつ、装置サイズは従来品よりコンパクト化した。「１０４５」は長さ５６８０×幅１３００×高さ１３９５ミリメートル、「１２４５」は同６３００×１３００×１３９５ミリメートル。

　また、今回のモデルから、(1)基板を２枚並行して同時に流せる、デュアルライン式の搬送構造(2)基板幅５６０ミリメートルまでの極大型基板に対応できるＬＬモデル――を新規オプションとして追加した。大型基板は自動車、サーバ、携帯電話の基地局などに使われるほか、台湾や韓国のＥＭＳメーカーから引き合いが強いという。

　生産は、中国・蘇州の古河電子（蘇州）有限公司や国内のＯＥＭ会社で行う。販売価格は「１０４５」が１３００万円、「１２４５」が１４００万円程度。

 ＪＦＥスチール、新溶接技術を開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　ＪＦＥスチールは15日、炭酸ガス（ＣＯ２）アーク溶接プロセスで溶接時に発生する飛散物（スパッタ）を大幅に低減できる新溶接技術「Ｊ―ＳＴＡＲ　Ｗｅｌｄｉｎｇ」を開発したと発表した。自動車、産機、建機、建築などＣＯ２アーク溶接を用いるあらゆる産業分野での普及を期待し、すでに複数の需要家にＪ―ＳＴＡＲ溶接用ワイヤ「ＫＣ―５００」のサンプル出荷を始めている。ＫＣ―５００は来年初めから、販売子会社のＪＦＥ溶接棒を通じて販売を開始する予定。

　通常、ソリッドワイヤを用いたＣＯ２アーク溶接法は、溶滴がワイヤ先端から溶融池に移行することで溶接金属を形成する。しかし、ワイヤ先端に懸垂した溶滴が不規則に揺れ動くため、溶融池に移行する時に多量のスパッタを発生する。作業性向上のためにスパッタ発生量の低減が必要とされてきた。

　同社のＪ―ＳＴＡＲ　Ｗｅｌｄｉｎｇは、従来の逆極性溶接（ワイヤをプラス極にするＣＯ２アーク溶接法）に替えて正極性溶接（同マイナス極）を採用。正極性溶接はワイヤから電子が放出されるため、ワイヤ組成によってアークプラズマの状態をコントロールすることができる。また、独自のアーク安定剤を添加するなどワイヤ組成を最適化することで、最も安定な溶接とされる微細スプレー移行型溶接をＣＯ２アーク溶接法で世界で初めて実現した。

　ワイヤ先端から溶融池に移行する溶滴を微細・連続化し、スパッタ発生量を従来の10分の１以下に低減した。溶接部の手直しや補修工数、付着スパッタの除去工数などが削減でき、溶接施工時の工期短縮、施工コスト削減が可能となる。また、円錐状のアークプラズマの形成はアーク電流を安定化させ、溶接金属の品質、溶接ビード形状の安定化に寄与する。

 ＪＦＥ鋼板・シャープ、金属屋根一体型 太陽光発電を開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　シャープは14日、金属屋根材と太陽電池モジュールを一体化し、既築住宅のスレート屋根にカバーする工法で短期間に設置が可能な「金属屋根一体型太陽電池モジュール」２機種を10月１日から発売すると発表した。格調高い洋風平瓦のデザインで、新築住宅にも対応できる。同社では５Ｇ（瓦五枚）タイプの「ＮＥ―53ＹＩＮ」と４Ｇ（瓦４枚）タイプの「ＮＥ―38ＹＩＮ」２機種合計で月間２００棟を販売目標としている。

　国内住宅用の太陽光発電の設置件数は、２０００年度まで新築、既築がほぼ同数だったが、ここ数年は既築への設置比率が上昇。03年度には、既築への設置比率が８割を超えた。また、03年度の住宅リフォーム件数は新築着工件数とほぼ同レベルで、今後もリフォーム件数が増加するものとみられている。

　このためシャープでは、太陽光発電のリーディングカンパニーとして新たな需要を掘り起こすべく、屋根リフォーム市場に着目。デザイン性、施工性、設置効率に優れ、さらにはリフォーム時の廃材処理がほぼ不要となる「金属屋根一体型太陽光発電システム」を、金属屋根で豊富な実績を持つＪＦＥ鋼板と共同で開発した。

　金属屋根材には、ＪＦＥ鋼板の「はばたき」を採用。耐候性・耐震性に優れ、強風にも強い。また、太陽電池の取替えが必要な場合でも、屋根材をはがすことなく太陽電池部だけ交換可能な構造のため、メンテナンス性にも優れる。

 昭和電線・富士電線、ＬＡＮ用ケーブル２点開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　昭和電線電纜は10日、富士電線と共同で、カテゴリー６（Cat.6）対応のＬＡＮ用ケーブルを２点開発したと発表した。今後、Cat.6対応製品を本格的に販売展開し、年間６億円の売上高をめざす。

　遮へい付Cat.6ケーブルは、耐ノイズ性能に優れ、多条敷設時に隣接ケーブルから受ける外来ノイズや電磁妨害（ＥＭＩ）対策などに適する。また、外径７ミリメートル以下に設計することでプラグ加工可能なほか、外被には環境対応の非鉛ＰＶＣを採用した。

　屋外用Cat.6ケーブルは、業界で初めて屋外向けに開発されたもの。既にラインアップしているCat.6ＵＴＰの上にＡＬ／ＰＥの外部シースを施し、耐水・耐紫外線・耐寒性に優れる。二重シース構造なので、外部シースをはいで容易に通常のコネクターを取り付けられる。

 東京特殊電線・信州大、新耐熱光ファイバー開発
[ NEWS HEAD-LINE ]
　東京特殊電線と信州大学繊維学部は９日、新しい耐熱光ファイバーを共同開発したと発表した。 　光ファイバー表面にガラス膜をコーティングして、６００度で24時間放置しても透過光量の変動がないことを確認した。

　また、金属膜コーティングより10分の１のコストで済むという。高温環境で使用する光センサーなどで実用化をめざす。

　信州大学繊維学部の村上泰助教授は、ゾルゲル技術に触媒を利用するという新しい概念を取り入れ、微粒子の粒径をナノレベルまで制御したり、ガラスの中にナノレベルの小さい泡を自由に取り込む技術を開発した。

　東京特殊電線はこの技術をもとに、光ファイバー製造に使う線引き装置で、ゾルゲル・ガラス膜を光ファイバーにコーティングした。

トステム、遮熱屋根パネルを発売

[ NEWS HEAD-LINE ]
　トステムはこのほど、在来軸組工法用遮熱屋根パネル「快間ルーフ」を発売した。販売目標は、１年後に１５００棟分の受注をめざす。

　「快間ルーフ」の主な特長は、独自構造で屋根下地材をパネル化し、省施工を達成した点。また、性能と施工性を高め、真夏の屋根裏でも快適な遮熱効果などを実現した。なお、価格は、１枚１万５００円。

 三菱マテ、新開発の高温高圧容器を一般向けに発売
[ NEWS HEAD-LINE ]
　三菱マテリアル（井手明彦社長）のエネルギー・システム戦略カンパニーシステム事業センターは８日、超臨界流体技術用に開発した急速開閉が可能な高温高圧容器「ＡＳＩＰＴＭチャンバー（Allround Smartoperation Isostatic Pressing chamber）」の一般向け本格販売を開始すると発表した。

　同センターでは、水素製造、炭酸ガス利用などの分野でソリューション事業の一環として、超臨界流体技術、それを活用した多様な商品の開発・商品化を進めており、超臨界二酸化炭素技術も、機能性付与、洗浄、抽出等における効率的なプロセス、高品質な機能性樹脂の製造などに応用されている。

　開発にあたっては、(1)高温・高圧状態の実現(2)安全性が高く操作性の優れた特別な容器――が必要で、「ＡＳＩＰチャンバー」は、そうしたニーズに対応したもの。

　「ＡＳＩＰチャンバー」の最大特長は、蓋部の開閉機構にあり、ボルト・ナットを必要としないクランプ式の開閉機構と二重蓋構造で、簡易かつ急速な開閉とシール材の長寿命化を実現したほか、開閉の完全自動化も可能にした。

　こうした特長は、超高圧／高真空、高温を必要とする装置全般において、従来容器に比べ、操作の利便性とタクトタイムの短縮という点で利点がある。

　同センターでは、この利点が超臨界流体向け用途に限らず、産業界における製造プロセスの大幅な合理化、メンテナンス時間およびコストの削減といったニーズに対応できることに着目。「ＡＳＩＰチャンバー」の多用途向け試験販売を本年６月から手がけ、今回、本格販売に踏み切る。

　同センターによると、用途先としては、物質合成装置、オートクレーブ、製薬装置、滅菌装置、含浸装置などが挙げられ、すでに超臨界二酸化炭素を用いた染色、土壌洗浄用の装置向けなどで販売実績がある。



　【用語解説】

　▽超臨界流体＝粘度、拡散速度などの性質が気体と液体の中間に当たる流体。物質をある温度と圧力以上に高めると得られ、二酸化炭素の場合は、温度約31℃、圧力73気圧以上で超臨界状態となる。

東京ステン研磨、世界初の電解精密下地研磨を開発

[ NEWS HEAD-LINE ]
　東京ステンレス研磨興業（本社＝東京都墨田区、日下部繁社長）は８月末までに、世界初となる「電解を用いて精密なステンレス下地研磨を行う新技術」を確立し、今月から千葉工場で実機生産へのトライアルに入った。

　ワンパスで通常の３倍超の40―50ミクロンもの研磨ができ、製品の品質安定やコストダウンを飛躍する画期的な技術。実機生産が実現すれば「既存技術の置き換えにもつながる」（荒川基彦・技術開発部長）という。トライアルは難易度の高い形鋼から着手し、鋼板、コイル連続ラインにも順次適用していく方針だ。

　ステンレス研磨は、下地研磨―粗研磨―仕上げ研磨―という工程で行われ、下地研磨をいかに精密にできるかが、研磨品質を左右する。

　同社が今回、技術確立したのは、ステンレス下地研磨の新技術となる「電解砥粒高電圧密度減面システム」。下地研磨で代表的なベルトグラインダーを用いた下地研磨はワンパスで15ミクロンの減面が上限で、No.１仕上げ（酸洗肌）の表面を平準化するにはツーパス以上必要なケースが多く、研磨工程のコストプッシュ要因となる。

　対する新技術は、研磨に高電流を用いることでワンパスで40―50ミクロンの減面が実現。No.１仕上げの表面平準化をワンパスで均一かつ効率的に施せるため、高品質な研磨品を低コストで生産することが可能となる。

 日星精工、チタン合金製六画穴ボルトの冷間鍛造量産化に成功
[ NEWS HEAD-LINE ]
　大同特殊鋼グループの日星精工（名古屋市南区丹後通り２―１―３、斎和男社長）は２日、チタン合金（ＤＡＴ51）製六角穴付きボルトの冷間鍛造量産技術を開発し、二輪・四輪車向けにサンプル出荷を開始したと発表した。従来の切削製チタン合金ボルトに比べ２分の１以下のコストダウンを実現した画期的技術で、ボルトだけでなく、複雑形状部品への適用が可能。売り上げ目標は２００７年度２億円に置いている。

　チタン合金は、ステンレスより耐食性に優れ、比強度（強度と密度の比）が鉄やアルミよりも高く、部品軽量化に寄与できる。しかし一般に使われるチタン合金Ｔｉ―６Ａｌ―４Ｖは、冷間鍛造が困難で、切削加工で製造する以外になく、製造コストが高くつくことから、その普及が進まなかった。またβ型チタン合金は冷間鍛造が可能なものの、所定の形状に鍛造しにくく、加えて金型に凝着しやすいため、数十個から数百個鍛造すると、金型の切削・再表面処理が必要となり、このため数千個単位での量産化が難しかった。

　今回開発した冷鍛量産技術は、大同特殊鋼が開発した冷間加工性に優れるＤＡＴ51を素材にすると共に、技術開発研究所の協力を得て、日星精工が開発した耐焼き付け性を大幅に向上できる新潤滑皮膜・潤滑方法などによって実現したもので、数千から数万個単位の量産が可能になった。時間当たりの生産は５０００個。チタン合金製六角穴付きボルトの冷鍛での量産は世界でも初めてとみられる。

浜田、蛍光灯リサイクル破砕技術を開発

[ NEWS HEAD-LINE ]
　金属リサイクル業の浜田（本社＝大阪府高槻市、浜田篤介社長）はこのほど、蛍光灯のリサイクル処理で電極部分を原型のまま残しガラス管だけを破砕する技術を独自開発した。同技術を用いた手法は、破砕物の搬出先となる最終リサイクル工場で素材の分別効率が上がると好評を得ている。

　同社は蛍光灯リサイクルを行う野村興産の代理店として回収と前処理を手がけている。前処理の破砕は野村興産のリサイクル工場で処理しやすくするため。従来の方式では電極部分まで砕かれてしまうケースがあり、細かすぎる破砕物では後工程の素材選別において作業効率が落ちることがあった。

　そこで同社は設備の破砕刃に軽量のフリー刃を採用。この破砕刃は硬い物質が当たると力を逃がすため、電極部分を砕くほどの力が加わらない。さらに、回転数を変化させることで材質の異なるガラスにも対応できるようにした。設備の処理能力は１時間当たり２０００本。破砕物はドラム缶に詰めて出荷する。１日に出荷する量は15―20本という。

日本伸銅、カドミレス黄銅棒開発

[ NEWS HEAD-LINE ]
　日本伸銅はこのほど、自動車、電気・電子機器メーカーなどユーザーニーズに対応して鉛入りカドミレス黄銅棒『Ｅシリーズ』を開発した。ＩＣＰ（高周波誘導結合プラズマ）発光分析装置を導入して原料の管理を行い、カドミウム含有量で将来の規制で有力な数値とされる75ppm以下をクリアし、ＥＵ有害物質使用規制に対応可能な品質を実現した。

　同社が先に開発した鉛レス黄銅棒『ＨＭシリーズ』では電気亜鉛を使用しているため、必然的にカドミニウム含有量も30ppm以下に低減されていたが、今回の『Ｅシリーズ』では従来の鉛入りのＪＩＳ品Ｈ３２５０快削黄銅棒および鍛造用黄銅棒でもカドミレス対応を実現した。

　使用原材料には電気亜鉛を使用するほか、黄銅削りくずの使用量を削減する。そして原材料に加えて製品もＩＣＰ発光分析装置でカドミウム含有量を常時測定して、完全な工程内ロット管理を行う。

　鋳造には大型鋳造炉を用い、偏析などのばらつきを防ぐとしている。化学組成の数値も従来の数値を踏襲しつつカドミニウム含有量のみを下げるので、材料特性・機械的性質については従来品と差がなく、切削加工および熱間鍛造加工などの使い勝手も全く同じだとしている。また形状や寸法など製造範囲も従来と同様だという。

古河電工・三洋電機、無線温度監視装置を開発

[ NEWS HEAD-LINE ]
　古河電工と三洋電機は２日、高電圧受変電・送電設備などの異常予兆を示す温度変化をリアルタイムで感知し、停電事故を防止する「無線温度監視システム」を開発したと発表した。今後、１年以内をメドに仕様を固め、販売を開始する。

　新しく開発したシステムは、まず設備の設置された温度センサーユニットが温度データを取得。無線でそれを受信ユニットに送信し、リアルタイムで管理する。高圧電流（１３０キロボルト）を通電したままの状態でも遠隔監視できる。さらに、温度変化を把握することで設備設計上の温度条件設定への活用も想定している。１台の受信ユニットで最大12台の温度センサーユニットの集中管理が可能。

フジクラ、ＮＴＴ西日本とＩＰカプセリング機器を共同開発

[ NEWS HEAD-LINE ]
　フジクラは１日、ＮＴＴ西日本と共同で、中小企業向けのＩＰカプセリング機器「フレボ（Ｆｌｅｂｏ）」を開発したと発表した。ＮＴＴのＢフレッツやフレッツ・ＡＤＳＬを利用して、低コストかつ容易に離れた拠点間を仮想ＬＡＮ化できるもの。フジクラが来月１日から１台当たり９万４２９０円（税込）で発売し、06年度までに３万台をめざす。

　主な特長は以下の５点。(1)低コストでイーサネットＶＰＮ（公衆回線を専用回線であるかのように利用できるサービス）環境を構築できる。ＩＰ以外の複数のプロトコルに対応し、簡単にファイルを共有したり、受発注、経理システムなどを利用できる。

　(2)ＩＰカプセリング機能をハードウエア化し、高い処理能力を実現した。スループット低下がなく、一般的なブロードバンドルータの約３倍の処理能力を持つため、テレビ会議などの音声・映像もスムーズに伝送する。

　(3)専用アプリケーションをインストールすることなく、ウェブ画面上で簡単に操作設定できる。携帯電話からの設定も可能。

　(4)故障時は本体前面のエラーランプが点灯し、機器の状態を外観から判別できる。

　(5)独自のＩＰカプセリング方式で、セキュリティレベルの高い通信環境を実現する。




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