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矢崎エナジーシステムの電線戦略/河合良修・電線事業部長に聞く/販売価格適正化を推進

原材料価格の高騰や需要の低迷などにより、建設用電線を取り巻く事業環境は大きく変わりつつある。国内最大手の矢崎エナジーシステム(本社=東京都港区、矢﨑航社長)は銅や副資材の価格が高止まりを続ける中、販売価格の適正化や在庫適正化プロジェクトを推進している。同社の河合良修・電線事業部長に足元の状況や今後の事業戦略を聞いた。

 ――電線事業部の前80期(2020年6月21日―21年6月20日期)の振り返りを。

 「電線事業部の売上高は882億円と増収となった。銅量ベースでの売り上げは8・7%減の7万6848トン、建設・電販向けは6万7040トンだった。主力の建設・電販向けはもともと、首都圏の再開発や全国的な大型案件の端境期となるとみていたので、79期に比べ銅量ベースで5%程度は減るという計画を立てていた。しかし、工期の遅れや定修工事や設備投資の抑制などによりスポット案件も減少した。一方、Eコマースの台頭により、物流倉庫とデータセンター案件は活況だった」
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