鉄連試算、16年以降着工予定大型案件 全国で鋼材換算445万トン 首都圏は269万トン

　日本鉄鋼連盟は、2016年下期以降、東京オリンピック開催に向けた首都圏での大型建設プロジェクトが本格化し、オフィスビルやホテルの建設などによる建設用鋼材の需要が増加するとの見通しを示した。16年以降に着工予定の大型プロジェクト（延床面積1万平方メートル以上）を鋼材換算すると全国で445万トン、首都圏だけでも269万トンが予定されていると試算。近年の全国の鉄骨需要量が年間500万トンレベルで推移するなか、年間需要に匹敵するボリュームだ。20年以降もインバウンドによる需要の波及効果、インフラ老朽化による更新などもあるため、建設分野による鋼材需要の下支え効果が期待できると鉄連では見ている。