――2020年度を振り返って。
「前期は売上高、営業利益、銅量ともにおよそ20%減少した。建設電販事業は当初、東京五輪関連需要の終息や首都圏の再開発が端境期にあることから10%程度は減るとみていた。しかし、新型コロナ禍の影響により大幅な減少となった。エネルギー産業システム事業は再生可能エネルギーなどの発電設備関連が一服状態で推移した。また、プラントなどで設備投資の抑制の動きがあり厳しい状況となった。情報通信事業は、大手キャリアによる5G(第五世代通信企画)の基地局整備が下期より増加し、当初計画より大幅増となった。現状、やや落ち着いたものの21年度以降も継続する見通しだ」





















