新会長に聞く／耐火物協会／藤原弘之氏／多様な原料調達 情報共有

　耐火物協会の新会長に藤原弘之・品川リフラクトリーズ社長が就任した。需要は回復局面を迎えつつあるが、物流の混乱や価格高騰、円安など原燃料の調達を海外に依存する耐火物業界にとっての先行き不透明感は深まっている。一方、業界としての普遍的なテーマの安全な職場づくりや人材確保など個社の垣根を越えたテーマで業界全体の取り組みを推進、耐火物業をより魅力的な業種として社会にＰＲしたいという藤原新会長に方針を聞いた。

　――業界の現状を。

　「2021年度の国内の耐火物生産量は約95万トンと前年比で12％程度増加した。粗鋼生産量が約15％増の9560万トンだった鉄鋼業を中心としたお客さまの回復にけん引された形だが、新型コロナウイルス禍以前は100万トン前後の生産量で推移してきたことを考えれば回復は道半ばと言える。21年度は中国で電力規制の影響などにより耐火物原料の生産が制約され、原料の調達リスクが高まり価格が大幅に上昇した。その後もコロナ影響が長引き、物流、燃料コストが上昇した。22年度は需要産業の活動水準は前年並みとみているが、経済環境は不透明さを増している。ウクライナ戦争の長期化の影響も受け資源エネルギーの価格が高騰、また電子部品の不足や足元の円安の進行もあり、マクロ経済の先行きは楽観視できない」