電 線大手６社の今年度光関連製品連結売り上げ計画は、総額７７３０億円と前年度実績比24％（１５０８億円）増加する見通し。通信アクセス網の光ケーブル化や、米国を中心としたＷＤＭ（波長多重伝送）システム用デバイスの需要堅調を引き続き見込んでいる。

　２０００年度の販売実績は各社そろって２ケタ伸ばし、計６２２２億円と対前年度比39％（１７５２億円）増加。トップの住友電工は２２３８億円と37％増加、このうち光ケーブルは７００億円と40％増、ＷＤＭ関連品は６８０億円と98％増。

　古河電工は２１９０億円と52％増、うちＷＤＭ関連品は６７０億円と２・４倍増。フジクラは１０１５億円と23％増、内訳はケーブル４７５億円と12％増、部品３０４億円と29％増、機器１６０億円と42％増、工事76億円と46％増。

　日立電線は４６９億円と48％増、うちＷＤＭ用導波路製品57億円と35％増、光トランシーバー57億円と４・７倍増。昭和電線は１６０億円と20％増。三菱電線は１５０億円と25％増、うちケーブルは95億円、ＷＤＭ関連品10億円など光応用製品は55億円。

　今年度の計画をみると、住友電工は２８７０億円と28％増、このうち光ケーブルは１０００億円と43％増、ＷＤＭ関連品は１０４０億円と53％増。

　古河電工は２７６０億円と26％増、うちＷＤＭ関連品は７００億円と４％増。フジクラは１１００億円と８％増、うちケーブル５７０億円と20％増、部品３００億円と１％減、機器１６０億円と横ばい、工事70億円と８％減。

　日立電線は６１０億円と30％増、うちＷＤＭ用導波路製品80億円と41％増、光トランシーバー１３０億円と２・３倍増。昭和電線は２００億円と25％増。三菱電線は１８５億円と23％増、うちケーブルは１１５億円と21％増、ＷＤＭ関連品20億円など光応用製品は70億円で27％増。

ト ヨクニ電線の針谷俊美社長は、今期の業績動向について、「米国景気動向、銀行の不良債権問題、新内閣の構造改革に伴う経済的影響などが不安材料として懸念される。ただ、ＩＴ絡みの需要はあまり大きくは落ち込まないので、光加工品を伸ばしたい」と光加工品の拡販を中心に業績向上を目指す考えを明らかにした。

　前期は売上高１７０億３４００万円（対前期比19％増）、経常利益13億８００万円（同４・０倍）、純利益５億８６００万円（同５・８倍）と大幅な増収増益を達成した。「光ケーブル加工品を中心としたＩＴ関連需要の増加が寄与した」ためであり、経常利益は過去最高となる。部門別売上高は電力ケーブル34％、住宅関連加工部門32％、情報通信加工部門32％など。

　今期見通しは売上高１７５億円、経常利益13億円、純利益６億円で、前期の好業績を維持する方針。当面は住宅関連加工、情報通信加工の両部門で７割に引き上げる方針。

　情報通信加工部門の９割は光ケーブル加工品（コネクター付き）で、製造体制は２月に埼玉工場内に第２工場を建設、増強体制を整えた。また、光ケーブル加工品に加え、光ファイバーカプラを中心とした光デバイスの拡販も積極的に展開する方針。

坂 本卓・日鉱金属会長は30日、記者会見し中期の課題について、銅製錬では「電解設備の近代化、湿式製錬プロセスの早期開発、金高含有銅精鉱の確保、硫酸対策、三井金属とＬＧニッコーとの連携強化」を推進。金属加工では「倉見工場の製品特化とコンパクト化、豊山などとの連携強化、東アジア市場への対応強化」を行うと述べた。