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2001.06.01
大
手非鉄製錬8社の01年3月期地金販売量がまとまった。それによると電気銅は158万795トンと前年度比1%増、電気鉛は21万7547トン同0・2%減、亜鉛地金は66万8909トン同2・9%減。電気銅は日鉱金属と三井金属の増加が目立っている。
【電気銅】 日鉱金属が1万6000トン増、三井金属が1万3300トン増、住友金属鉱山が4000トン増。三菱マテリアルは横ばい、他のメーカーは減少している。国内需要は電線が回復、伸銅は好調であったが、需要増を増加した3社で分け合った。
【電気鉛】 三井金属が1800トン増、東邦亜鉛200トン増、三菱マテリアルと住友金属鉱山は減少。昨年度の鉛需給はタイトであったが、増加2社以外は生産に力を入れていない。
【亜鉛地金】 同和鉱業が6300トン増。他社は減少。同社は秋田製錬の増産に伴って販売量が増えた。国内需要は亜鉛鉄板向けが下期で不調、溶融亜鉛鍍金は目立って回復しなかった。
【電気銅】 日鉱金属が1万6000トン増、三井金属が1万3300トン増、住友金属鉱山が4000トン増。三菱マテリアルは横ばい、他のメーカーは減少している。国内需要は電線が回復、伸銅は好調であったが、需要増を増加した3社で分け合った。
【電気鉛】 三井金属が1800トン増、東邦亜鉛200トン増、三菱マテリアルと住友金属鉱山は減少。昨年度の鉛需給はタイトであったが、増加2社以外は生産に力を入れていない。
【亜鉛地金】 同和鉱業が6300トン増。他社は減少。同社は秋田製錬の増産に伴って販売量が増えた。国内需要は亜鉛鉄板向けが下期で不調、溶融亜鉛鍍金は目立って回復しなかった。
日
鉱金属は先週30日、坂本卓会長が中期課題とともに03年度の業績見通しを説明したが、それによると売上高は3527億円(00年度2989億円)、経常利益336億円(同224億円)、利益180億円(同106億円)を見込んでいる。
03年度のセグメント別の売上高は、金属事業2454億円(00年度2037億円)、金属加工625億円(同558億円)、環境リサイクル60億円(同54億円)、エンジニア・コンサルティング165億円(同141億円)、その他223億円(同199億円)。
同じく営業利益は、金属事業134億円(同101億円)、金属加工111億円(89億円)、環境リサイクル15億円(同13億円)、エンジニア・コンサルティング2億円(同1億円)その他6億円(同6億円)。
03年度個別決算は、売上高2360億円(同2342億円)、経常利益225億円(同184億円)、利益125億円(同101億円)となっている。
03年度のセグメント別の売上高は、金属事業2454億円(00年度2037億円)、金属加工625億円(同558億円)、環境リサイクル60億円(同54億円)、エンジニア・コンサルティング165億円(同141億円)、その他223億円(同199億円)。
同じく営業利益は、金属事業134億円(同101億円)、金属加工111億円(89億円)、環境リサイクル15億円(同13億円)、エンジニア・コンサルティング2億円(同1億円)その他6億円(同6億円)。
03年度個別決算は、売上高2360億円(同2342億円)、経常利益225億円(同184億円)、利益125億円(同101億円)となっている。
東
日本電線工業協同組合の石橋堅吉理事長(通信興業会長)は30日、同組合の運営について「今年は景気が良くなりそうにないので、企業体質の改変に向けて、特に経営トップの考え方を変えていくようにしたい」と述べた。具体的には6―σ(シックス・シグマ)の導入など経営管理手法について意見を交換し、組合員の体質強化を目指す方針。
石橋理事長は業界の現状について、「通信、電力用電線の輸入が増えており、状況は極めて悪い。景気も今年後半はさらに厳しいだろう」と判断。このため同組合としては経営管理を改善することで海外品の増加にも対応しなければならないと見ている。
同理事長によれば、品質管理システムISO9000シリーズに新しい経営管理の導入が見られ、既に米国では6―σという型で動いており、日本でもソニー、東芝、NECなどが従来の3―S品質管理を6―σに置き換えるようしている。組合員もこうした管理手法を検討することで経営改善を図る必要がある―と強調している。
石橋理事長は業界の現状について、「通信、電力用電線の輸入が増えており、状況は極めて悪い。景気も今年後半はさらに厳しいだろう」と判断。このため同組合としては経営管理を改善することで海外品の増加にも対応しなければならないと見ている。
同理事長によれば、品質管理システムISO9000シリーズに新しい経営管理の導入が見られ、既に米国では6―σという型で動いており、日本でもソニー、東芝、NECなどが従来の3―S品質管理を6―σに置き換えるようしている。組合員もこうした管理手法を検討することで経営改善を図る必要がある―と強調している。