今 期利益の大幅な減少を余儀なくされている日立電線の原精二社長は２日、東京本社で報道関係者ならびに証券アナリストを対象に事業説明会を開き、エレクトロニクス事業へのシフト、コスト徹底削減による収益向上を目指す決意を改めて表明した。

　同社長は、(1)01年度通期業績予想(2)02年度目標(3)事業再編の状況(4)エレクトロニクス事業（Ｅビジネス）をはじめとした各分野の今後の展開(5)連結業績の見通し――について概略を説明。

　その中で、エレクトロニクス事業の展開として、光トランシーバー製品ラインナップの拡充、半導体パッケージ材料の小型化製品の量産体制強化、高強度に耐熱性を加えた半導体銅条や高い信頼性を獲得している化合物半導体の拡販、地上デジタル放送用アンテナの受注拡大、イーサネットを核にしたＦＴＴＨ市場への参入――などを事業の柱として取り上げた。

神 戸製鋼は、自動車の足周り部品が底堅く推移していることを受け、アルミ鋳造・鍛造品を製造する大安工場（三重県員弁郡）が堅調な状況となっている。98年時点では売上高が約１００億円だったが、現状で１３０億円まで拡大。01年は中期計画で１２７億―１２８億円程度の売上高を見込んでいたが、自動車のアルミ化が着実に進んでいることを受け、当初の目標をクリアしている。

日 本アルミニウム合金協会がこのほど発表した本年度上半期（４―９月）のアルミ二次合金・合金地金需給実績によると、生産は45万５８１５トンと前年同期比０・３％の微減で２年ぶりの減少、出荷は45万９５４１トンと同０・１％の微増で２年連続の増加となった。

　生産量が減少した背景として、エンドユーザーとなる自動車メーカーの自動車生産量の減退が挙げられる。ただ、上半期は輸入合金に割高感が出たことで、国内合金各社が拡販に努めた結果、微減にとどまったものと思われる。

フ ラットパネルの製造や部品・材料、応用製品などを集めた「ＬＣＤ／ＰＤＰインターナショナル２００１」が10月31日―11月２日にかけて、パシフィコ横浜で行われた。第８回目を迎えた今回の出展企業数は１８５社（４０５小間）。非鉄関連としてはジャパンエナジーや三井金属など数社が、薄膜形成材料のスパッタリングターゲット材を出展した。