本年のチタン出荷量が過去最高を更新する見通し。日本チタン協会がこのほどまとめた１―９月までの展伸材出荷量は前年同期比27％増の１万２９０４トン。年換算すると１万７０００トンに達し、02年に記録した１万４４８１トンを大幅に上回ることになる。中国を中心に一般工業用の需要が急拡大しているためだ。さらに航空機向けの需要回復も重なり、原材料のスポンジチタン出荷量も本年は２万６０００トン台に乗せる可能性が高い。

　伸銅世界最大手のオウトクンプカパー社のキュプロブレーズ技術を核に、材料・熱交換器・炉など独自技術を持つ企業が連携して銅製ラジエーターの普及をめざすキュプロブレーズ・アライアンスが、アジアでも拡大している。

　日本ではこのほど、伸銅品流通大手の山崎金属産業（本社＝東京都千代田区、山崎洋一郎社長）、ろう付材料・装置製造販売の東京ブレイズ（本社＝東京都世田谷区、松忠男社長）が新規加盟した。流通機能と技術力の強化に取り組んでいる山崎金属産業は国内ユーザー向けヒートシンクの試作品開発も進め、２００５年以降、量産化に向けた設備投資も計画している。

大紀アルミニウム工業所の子会社、陽紀（本社＝愛知県西尾市法光寺町北山１、宇梶文治社長）は10月末で、アルミ二次合金インゴット材の生産拠点である安城工場の操業を休止した。主要原料であるベースメタルなどの価格高騰に伴う採算性の低下を防ぐことが主目的。

　これにより同社の溶湯材も含めたアルミ二次合金生産量は、これまでの月産４５００トンから同３０００トン強に低下するが、同社の生産量低下分は大紀グループ全体でカバーし、引き続き既存ユーザーへの安定供給に努めるとともに、グループ全体での採算性を重視した生産態勢構築を進めていく方針だ。