昭和電線電纜（權正信行社長）は今下期、合理化策を推進する中、独自技術を生かしたニッチ製品の拡販やＦＴＴＨ向け需要拡大を追い風に収益改善で成果を上げている。下期内については黒字基調で推移、通期でも需要環境に大きな悪化要因が出てこない限り、経常ベースで収支トントンとなる見込みも出てきた。

　同社にとって、合理化策の大きな進展となったのが２００２年11月末にかけて実施した２００人規模の人員削減。ほぼグループ全事業領域にわたって踏み切った。業務上、混乱への懸念もあったが無事乗り切り、今下期は合理化効果がフルに発揮されている。

　アルミ新地金の原料となるアルミナのスポット価格が急騰している。中国のアルミ地金生産者が買い増したことで、豪州産ＦＯＢ価格は昨年11月のトン当たり１５０ドル前後から２１０ドル前後まで上昇している。

　アルミナ価格が急伸したのは、中国を中心としたアルミ新地金生産者が大量に手当てしたことが大きな要因。中国ではアルミ新地金の増産に合わせ、アルミナの需要量が増している。

　アンチモンの国際相場が反落している。１月末の水準は、ロンドン非鉄金属価格トン当たり２３５０―２６００ドル。

　アンチモン地金は、一昨年夏に中国・南丹の大手鉱山で発生した浸水事故に端を発する生産停止から供給難が伝えられており、昨年９月ごろから相場が急騰していた。

　10月末には年初値の２倍以上となる３２００ドルまで上昇したが、その後年末にかけて「主にファンド筋やメーカーの換金売り」（大手流通筋）と見られる動きから徐々に値を下げ始めた。