特殊鋼専業メーカー６社の２００３年３月期決算が出そろった。原料価格が高騰したものの、販売数量の増加やコストの大幅な削減などによって、連結経常ベースで５社が増益を確保、全社が黒字となった。主力の自動車関連分野が好調で、輸出も大幅に拡大したため生産量が過去最高に達し、５社が増収となった。04年３月期は各社とも、販売価格改善効果や合理化の進展による大幅な増収増益を見込む。

　経常利益では、日立、三菱製鋼、山陽特殊製鋼の３社が黒字転換した。日立は人件費削減１２０億円、資材費および外注費削減60億円、原価低減40億円、経費削減60億円などで合計２８６億円の回復。三菱は三菱製鋼室蘭特殊鋼の生産態勢見直しによりコストを大幅に引き下げた。山特は固定費や変動費で61億円のコストダウンを達成した。

　また大同は販価下落、原料高騰などで１９３億円のマイナスに対し、数量増、価格改善、変動費低減などで２００億円のプラスとなり、トータル７億円の増益。愛知は原価低減、数量増、減価償却減少など54億円のプラスを原料高騰、販価下落など62億円のマイナスが上回り、減益を余儀なくされた。

メタルワングループの薄板流通、五十鈴（本社＝東京都大田区、鈴木貴士社長）は北関東地区のグループ薄板加工拠点を再編する。本年７月１日付で高崎五十鈴、太田五十鈴、五十鈴シャーリングの３社を五十鈴本社が吸収合併。それぞれ社内カンパニーとして営業を継続し、経営効率化を図る。

　３社は７月１日付で五十鈴高崎五十鈴カンパニー、五十鈴太田五十鈴カンパニー、五十鈴五十鈴シャーリングカンパニーにそれぞれ名称を変更。現在地で従来通り営業を行う。

中山製鋼所（神崎昌久社長）は棒線事業の構造改革に着手する。鉄鋼事業全体（単体ベース）は２００２年度の下期から黒字に転換しているが、棒線部門については赤字が続いているため。

　特に、鉄源能力不足により、製品生産（棒線）が月間４万トンにとどまり、損益面でネックとなっていた。このため、上工程の鉄源問題を解消し、製品生産を増やしたい考え。上工程のＮＳＲ（中山式転炉溶解法）の大幅改善、新たな冷鉄源溶解法の模索、他社からの鉄源確保の拡大などを含めて検討する。早ければ６月末、遅くとも９月末までに方向を決定する。

新日本製鉄、ＪＦＥエンジニアリングなど高炉メーカー各社の２００２年度決算のうち、エンジニアリング事業部門の業績は、全社が売上高を減少させたほか、受注高でもＪＦＥグループのＮＫＫ、神戸製鋼所など３社が減少、厳しい決算内容となった。

　収益面でも営業利益は神鋼を除く４社が減益とし、公共事業の抑制をはじめとする不況の煽りを大きく受けた。また、ＮＫＫは船舶部門をユニバーサル造船に、プラントをＪＳＰに移管するなど構造改革の影響も表れた。次期業績予想は海外案件の確保などで３社が受注増を狙う。

ステンレス専業メーカー４社の２００３年３月期決算が出そろった。ステンレスの主原料であるニッケルの価格が高騰している状況下で、製品価格への転嫁が遅れるなど、厳しい環境を強いられた。

　各社ともリストラを伴うコスト削減、事業や製品の選別を進める姿勢を強めたが、収益には大きな格差が生じた。連結経常ベースでは、日本冶金工業が前期の18億３４００万円の赤字から３億６０００万円の黒字、高砂鉄工が同１億９９００万円の赤字から１億６６００万円の黒字に転換。日本金属工業は同３億７２００黒字から43億２２００万円の赤字に転落した。日本金属は同１４８・２％増の５億３０００万円の利益を確保した。