2009年1月22日

普通鋼電炉、5―8割の減産実施

 普通鋼電炉メーカー各社は需要環境の悪化を受け、1月から対前年比で平均50%、最大80%の大幅減産に踏み切っている。

 景気悪化による実需の減少に加えて、買い控えや在庫調整が続いているためで、主要電炉製品の異形棒鋼、一般形鋼、H形鋼は総じて引き合い、荷動きともに低迷している。少なくとも今年前半の需要回復は期待できないとの見方が一般的で、メーカーにとって厳しい状況が続きそうだ。







本紙購読料改定のお願い

10月から月1万2000円(税別) 電子版単独は据え置き

産業新聞社は10月1日から本紙「日刊産業新聞」の購読料を月額1万1000円(消費税含まず)から1万2000円(同)に改定させていただきます。本体価格の改定は2021年10月、約45年ぶりに1000円の値上げを実施して以来、4年ぶりとなります。...more