16日午前現在までで、上場大手4社のうちジェコスを除く3社が、震災の影響に関する開示情報を発表しており、いずれも人的被害はない。一方で、宮城県内のヤードは壊滅状態に近いとみられ、ジェコス、ヒロセも含め大手5社のすべてが操業を停止している。
ヒロセ、丸藤シートパイル、丸紅建材リースの3社は、ヤードが津波による浸水被害の深刻な岩沼工業団地に位置しており、資材の荷崩れやクレーンの故障など設備被害は大きかった。丸紅建材リースは仙台市宮城野区の港湾地区に位置し、津波被害は深刻だったとみられる。ジェコスは宮城県黒川郡と内陸部の拠点だったため、津波の被害はなかった。電気、道路などのインフラが回復すれば、操業のめどが立つ状況。
今後、東北地区の被害状況が明らかになるにつれて、資材出荷の重要性が具体化していくことが想定され、重仮設業協会は現在、重仮設業者の応急資材出荷に向けて供給能力の確認を進めている。3月末をめどに、資材供給体制を明確化する見通しで、大手各社も東北拠点の復旧を急務として注力していく。
エムオーテックは、秋田、青森、郡山工場を中心に、西は名古屋までを含めて資材を応急出荷する体制を整備している。ヒロセは八戸、秋田、北上工場など近隣の工場について、被害状況を確認しながら、東北拠点の補完を行っていく方針。他社もそれぞれ拠点網の再構築へ、動きを本格化している。
