物流費などコスト上昇 鉄鋼メーカーに危機感広がる

　鉄鋼メーカーの間に物流費の上昇、耐火物や電極の値上がり、製鋼工程で使う合金金属類や原油・電力の価格引き上げなど主原料以外のコスト上昇に対する危機感が急速に広がっている。これまでひも付き交渉などは主原料の変動を軸に議論・交渉が進められてきたが、高炉メーカーは新年度入り後、主原料以外の要素も踏まえた価格形成を目指す構えだ。すでに電炉メーカーはＪＦＥ条鋼が「生活維持価格」、共英製鋼が「未曾有のコスト高」などの危機感を示し、相次いで価格対策に乗り出している。高炉メーカー幹部は「主原料以外の全品種共通のコストアップは、鋼材換算で3000円程度はある」と分析する。関連産業共通のコストアップともいえるものだが、脱デフレに向け、新年度はこれまで以上の対話や共通解の解決に向けた取り組みを加速する必要性に迫られてきた。