田沢工業　焼成炉の稼働率向上　耐火物新製品で収益強化　マージン適正化進める

国内で唯一ドロマイトクリンカーを手掛ける田沢工業（本社＝栃木県佐野市、田澤悟社長）は2030年の売上高20億円規模、営業利益率10％を掲げて成長戦略を進める。25年度のそれぞれ13億円、ほぼ収支均衡から引き上げる。マージンの適正化のほか主要設備の焼成炉の稼働率向上につながる新製品開発などをテコに収益力を高め、持続可能な成長軌道に乗せたい考え。

　田澤社長によると、焼成炉のロータリーキルンの処理能力は年間1万8000トンほどだが近年は1万トン程度の稼働にとどまる。鉄鋼向けが9割を占める中で国内鉄鋼生産が減少傾向のため。台湾向け輸出を開拓したが年間1000トン強にとどまり、抜本的な収益改善には稼働率引き上げが課題だ。

　年間数千トン規模の稼働率引き上げにつながる耐火物関連の新製品を開発しているという。得意のドロマイトの高温焼成技術を生かした製品開発はラボベースで手応えをつかんでおり、年内に実機で試作品生産に移行する。需要家の試験やカスタマイズなどを経て30年手前の商業生産を狙う。

　田沢工業はオンリーワン製品のドロマイトクリンカーのほか、電炉補修用の不定形耐火物は東日本で高いシェアを握る。ただドロマイトクリンカーは原燃料高の価格転嫁が遅れており、不定形耐火物も円安で輸入原料高の負担が重く、採算は厳しい。ＤＸ、自動化や操業効率化などの自助努力の一方で価格転嫁、マージンの適正化も進める。

　ニッチ製品ではしっくいの機能を持った高反応消石灰、ハイカルコートの拡販などの取り組みも進める。特許申請中で化学物質過敏症の懸念がある壁紙に代わる機能と低コストが認められ、伸びているという。相乗効果が明確な輸送子会社以外の子会社間の相乗効果引き出しなど、経営資源の伸びしろを引き出す。