大同特、物流効率化を加速　ＤＸ導入で荷待ち短縮

大同特殊鋼は、持続可能な物流体制の構築に向け、物流効率化プロジェクトを推進している。2019年以降、設備・制度面での改善などの取り組みを本格化し、24年度下期には主要事業場の製品出荷にかかる平均荷待ち時間を、活動前に比べ約半分に削減した。1日には、Ｈａｃｏｂｕ（本社＝東京都港区、佐々木太郎社長）の物流ＤＸソリューションの導入を発表。荷待ち時間の短縮と積載効率向上に向けた取り組みを加速していく。

　大同特殊鋼は、トラックドライバー不足や「2024年問題」などの課題に対し、物流を企業活動を支える重要な経営基盤の一つに位置付け、安定した製品供給を将来にわたり継続するため、物流の効率化に取り組んでいる。

　19年にホワイト物流宣言を発し、生産性の高い物流と働き方改革の実現に向け、施設・制度面での改善を推進。23年には荷待ち時間管理システムを導入し、把握したデータを基に出荷制度の見直しやハード面の拡張など各種改善活動を実施し、荷待ち時間の短縮化に取り組んできた。

　25年4月に物流効率化プロジェクトを立ち上げ、物流・工場・営業部門、物流パートナー企業が一体となり推進。足元では、全車両の荷待ち時間のさらなる短縮と積載効率の向上に取り組んでおり、荷待ち時間増加要因の一つである特定の時間帯への車両集中の解消などに向け、Ｈａｃｏｂｕが提供するトラック予約受付サービス「ＭＯＶＯ　Ｂｅｒｔｈ」、配車受発注・管理サービス「ＭＯＶＯ　Ｖｉｓｔａ」、ＡＩ―ＯＣＲサービス「ＭＯＶＯ　Ａｄａｐｔｅｒ」の導入を決めた。

　「ＭＯＶＯ　Ｂｅｒｔｈ」の活用で、トラックの来場予約を通じ車両到着時間を平準化し、荷待ち時間の削減と入出庫作業の効率化を図り、入退場や荷役作業の実績をデータとして把握・分析することで、継続的な改善活動につなげる。さらに「ＭＯＶＯ　Ｖｉｓｔａ」「ＭＯＶＯ　Ａｄａｐｔｅｒ」の活用で、輸送依頼情報のデータ化や配車業務のデジタル化を推進。配車担当者の業務負荷軽減や配車計画の最適化を実現し、積載効率向上を図る改善活動に継続的に取り組める体制の構築を目指していく。