普通鋼電炉メーカー 諸コスト高騰 収益に重し 本紙アンケート実施

普通鋼電炉メーカーは2022年度に引き続いて23年度においても、電気料金を主体とするエネルギーコストをはじめ、労務費や輸送費などの各種コストが大幅に上昇し、大きな損益マイナス要因になると懸念されている。産業新聞社では5月中旬までに全国の普通鋼電炉メーカーを対象にアンケートを実施した（配布した31社のうち25社が回答、回答率は83％）。