物材機構と大同特・日立金・TＤＫ・信越化、次世代材料を開発

物質・材料研究機構（本部＝茨城県つくば市、宝野和博理事長）と大同特殊鋼、日立金属、ＴＤＫ、信越化学工業は30日、同日付で物材機構を中核とした磁石マテリアルズオープンプラットフォーム（磁石ＭＯＰ）の運用に関する覚書に調印したと発表した。文部科学省の委託事業である元素戦略磁性材料研究拠点（ＥＳＩＣＭＭ、2012―21年度）で培った解析プラットフォームや熱力学データベースに、新たな実験・文献データを加えて、求められる機能を有する高性能磁石について材料設計基盤の構築を目指す。