ＪＸ金属　ＩｎＰ基板生産10倍　能力増強に最大1200億円

　ＪＸ金属は16日、光通信分野向けの結晶材料であるインジウムリン（ＩｎＰ）基板の生産能力を2025年度比で最大10倍に引き上げると発表した。投資額は最大1200億円で、半導体材料分野としては過去最大規模。今後4年で磯原工場（茨城県北茨城市）とひたちなか地区（同県ひたちなか市）で生産体制を強化する。ＡＩ（人工知能）の普及で光通信需要が急増し、ＩｎＰ基板の引き合いも高まっている。顧客の増産要請に対応する。

　ＩｎＰは電気信号と光信号を相互に変換する特性を持ち、光トランシーバーに使用される。近年、ＡＩが普及し、データセンターで処理する大容量のデータ通信が急増。消費電力や発熱の抑制に資する光通信分野での投資が進み、ＩｎＰの需要も増えている。

　既存の磯原工場の増強に加え、新たにひたちなか地区でも生産体制を強化する。生産能力は25年度比で7―10倍となる。安定供給体制の構築に伴い、コスト増加に伴う値上げ交渉にも取り組む。

　過去最大規模の投資を通じ、ＩｎＰを主力の半導体用スパッタリングターゲットに並ぶ収益の柱に成長させる。現在の市場シェアは約4割だ。

　25年以降、3回にわたってＩｎＰの増強を発表していた。過去3回の投資額は合算で約250億円。今回の投資を合わせると約1500億円規模となる。

　5月に筆頭株主のＥＮＥＯＳホールディングスから一部株式を自社株買いするため、転換社債型新株予約権付社債を発行した。調達資金から、自己株式の公開買い付けに充当される金額を差し引くと、余剰資金として約830億円が生じる。これを今回の設備資金に充てる。

　同社は「技術立脚型企業」への転身を掲げ、半導体材料分野への投資を強化している。3月には国産半導体の量産化を目指すラピダスに出資している。