2025年5月26日
建設用電線メーカー販社の住電HSTケーブル(本社=大阪市北区、岡田久知社長)は、ケーブル監視システム「Cable―i(ケーブル・アイ)」の開発を進めている。銅価格の高止まりとともに近年増加傾向にあるケーブルの盗難防止や抑止に役立ててもらうのが狙い。ケーブルドラムのほか、束ねられたケーブルや備品にも使用可能で、スマートフォン・タブレット端末向けの専用アプリケーションを介したリアルタイムによる現場の状況確認をはじめ、異常時のプッシュ通知、現場に設置された警報機による光・音といった機能とともに利用者をサポートする。今夏から新規申し込みの受け付けを始める。



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