2021年1月21日

「トップに聞く 東京特殊電線 川口寛社長 」車載・情通に続く柱育成 安全・コンプライアンス徹底

 設立から80年を迎えた東京特殊電線は、基板の導通検査に使用するコンタクトプローブや高性能同軸ケーブル「RUOTA(ルオータ)」など「特殊」な製品を武器に、事業の拡大を図ってきた。昨年6月に社長に就任した川口寛氏に足元の事業環境と今後の戦略を聞いた。

 ――足元の事業環境と今後の見通しを。

 「今上期(20年4―9月期)の売上高は、前年同期比9・3%減の78億500万円、営業利益は4・6%減の9億4300万円と減収減益となった。新型コロナウイルス感染症の影響を受け、主力の自動車向けシートヒーター線の操業が5割程度にまで落ち込むなどヒーター製品が大幅に減収となった。デバイスでは、プリンターなどに使われるフレキシブルフラットケーブルや焼付線の受注は減少したが、スマートフォンなどの基板導通検査治具に使用されるコンタクトプローブが好調に推移した。下期からは中国を中心に自動車関係市場が急速に回復しており、シートヒーター線の生産の稼働率は100%近くまで戻ってきた。通期見通しの営業利益17億円は確保できるとみている。また、生産性や歩留まりの向上などによる原価低減を進めており、一定の成果が出ている」

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