銅、中東問題で不安定化　燃料・石化品に供給懸念　電線など駆け込み需要

　中東情勢の緊迫が続く中、燃料や石油化学製品（石化品）の供給懸念が銅需要を不安定化させている。国内では石化品が先々不足するのではないかとの懸念から、電線向けなどで駆け込み需要と思われる引き合いが見られる。一方で輸出向けは、需要先の工場での燃料不足などの影響で、底堅い需要がありながら受注が下振れるケースも出ている。米国とイランの駆け引きが長期化すれば、銅需要を押し下げる可能性がある。

　国際銅研究会（ＩＣＳＧ）は先月、2026年の世界の銅需給が10万トン弱の供給過剰になりそうだとの見通しを発表した。昨年10月時点では15万トンの不足予想だったが、中東情勢の悪化が需要の伸びに影響を与えるとの見方から余剰バランスに修正した。

　海外の民間調査会社も見方を変えてきている。ある有力調査会社は3月まで26年の世界需給を30万トン以上の余剰と予測していたが、4月になるとほぼバランス予想へと大きく見直した。

　中東問題で銅需要が下振れる要因として大きく2つ指摘されている。世界景気の悪化、そして石化品などの不足による製造業や建設業の停滞だ。足元は後者の影響が部分的に見られ始めている。

　国内では4、5月と電線向けの電気銅需要が旺盛なもよう。背景には建設・電販分野での引き合いの強さがあるとの見方が聞かれる。建設業界では塗料や接着剤などの供給不安が取りざたされる。電線の被覆材も同様だ。

　足元の銅の引き合いについて製錬筋は「中東影響が先々表れることを見据えた駆け込み需要が含まれている」と分析。いずれ反動が出てくる可能性があると警戒する。

　また、日本の電気銅の最大の輸出先であるインドでは、液化石油ガス（ＬＰＧ）などの燃料不足が工場稼働に影響しているとの話がここにきて聞かれる。同国は新型コロナ禍を経てもなお高い経済成長率を維持しており、インフラなどでの電線需要も伸びる。だが、足元は工場の稼働制約から日本への銅の引き合いが4月以降は鈍化しているようだ。

　銅はデータセンターなどでの長期的な需要増が確実視される金属で、ＡＩ関連株価などに連動して銅価も堅調な推移を見せる。ただ、中東問題が続く限りは需要の見通しが立てにくい。