リーマン・ショック後の大幅減産により、鋳造部門を子会社の山本重工業（三重県）に集約、グループ人員を約１７０人から約１００人に削減するなどの構造改革の達成にめどを付けた。損益分岐点も売り上げ規模25億円前後なら収支均衡が可能なラインに乗せた。
これを受けて新たな収益基盤となる新規部門の育成と営業力強化、独自製品創出へ向けた研究開発に注力、収益力を強固にしていく。新中期経営計画の完遂によって財務体質を強め、将来のＭ＆Ａ（合併・買収）や、中国など新興国市場での事業展開も実践できるグループ体制を確立する。
