鉄骨造の大型化鮮明に ＩＴ化進み物流倉庫需要

「中小建築物件の少なさが建築鋼材の店売り需要を細らせている」（流通関係者）という指摘は確かなようだ。国土交通省が毎月公表している建築着工統計によると、1996年度は総建築着工面積に占める2000平方メートル未満（中小建築物件）の鉄骨造の割合が70％だったのに対し、2021年度は46％と25年間で24ポイント低下した。毎年1ポイント低下している計算だ。一方、1万平方メートル以上の大規模物件は12％から34％と22ポイント増え、鋼構造物の大型化が鮮明となった。






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