日本冶金 新中期計画 高機能材販売比率50％に

日本冶金工業は9日、2023年度を起点とする3カ年の「中期経営計画2023」を策定したと発表した。創立100周年を迎える25年度を最終年とし、その先の持続的な成長を見据えた計画とする。新中計は「『製品と原料の多様化』を追求し、ニッケル高合金・ステンレス市場におけるトップサプライヤーとして地球の未来に貢献」を目指す姿とし、高機能材などの材料開発と拡販、効率的な生産体制の構築、経営基盤の確立に向かう。

注力分野の高機能材は、販売量を22年度比1・5倍、売上高に占める比率を50％に拡大し、安定的な収益基盤維持を目指す。成長ターゲットとして水電解（水素エネルギー分野）と多結晶シリコン製造装置分野に照準を合わせ、24年には水素環境の材料評価試験場を川崎製造所内（川崎市）に開設予定。ターゲット市場はインドと中東を視野に、現地法人の設置も検討する。中国では南京鋼鉄とのＪＶ、南鋼日邦冶金商貿を主軸にアライアンスの深化で鋼種やサイズの拡充を目指す。