東洋精鋼、携行型事業化へ 陽電子寿命測定システム

宮崎精鋼グループのショットピーニング用ショット粒メーカー、東洋精鋼（本社＝愛知県弥富市、渡邊吉弘社長）は、研究開発計画名「インフラ保全に資する格子欠陥の短時間オンサイト陽電子寿命測定システムの開発」が経済産業省の2021年度戦略的基盤技術高度化支援事業（サポイン事業）にこのほど採択され、24年の事業化に向かう。同社と国立研究開発法人産業技術総合研究所がノウハウを持つアンチ・コインシデンス法による陽電子寿命測定システムの改良を携行型装置として落とし込み、市場投入で橋梁などの老朽社会インフラのメンテナンスに活用することが主眼。約1分で原子空孔などのミクロな損傷を非破壊検査で評価できる特性から、「予防保全」型メンテナンスへの転換が進むインフラ分野の広範な期待を集めている。