日本冶金工業が3カ年中計　高機能材　比率6割目指す

日本冶金工業は8日、2026年度を初年度とする3カ年の「中期経営計画2026―2028」を策定したと発表した。目指す姿を「ニッケル高合金・ステンレス市場のトップサプライヤーとして、新領域へ挑戦し進化を続けるレジリエントカンパニー」とし、最終年度の高機能材部門売上高比率（単体）を25年度比1・5倍の60％に引き上げることを目指す。スラブ型再溶解設備（ＥＳＲ）の導入や厚板精整設備強化などの戦略投資を含めた設備投資額（3年間累計）は382億円。