足元の需要に目立った変化は見られないが、中東情勢の混迷の影響が次第に現れ始めているもよう。建設では塗料関連の資材不足から、中小型物件を中心に工期延期・延長などの現象が起きているほか、堅調とされる自動車でも中東向け輸出の停止などが伏在リスクとして指摘されている。
在庫内訳はメーカーが2・4%減の167万5000トン、問屋が6・4%減の77万3000トン、コイルセンターが1・8%減の143万3000トン。品種別では熱延鋼板が3・4%減の182万4000トン、冷延鋼板が3・4%減の80万トン、表面処理鋼板が2・1%減の125万8000トン。最も減少率の大きかった問屋は、昨年10月以来の70万トン台で、輸入材の減少などが影響したとみる向きもある。
在庫率は3品が0・40ポイントアップの3・02カ月、熱延鋼板が0・46ポイントアップの3・19カ月、冷延鋼板が0・49ポイントダウンの3・23カ月、表面処理鋼板が0・4ポイントアップの3・02カ月。
例年、5月は大型連休の影響で10万トンを超える在庫増加になることが多いだけに、高炉メーカーなどは「需要動向が不透明な中で中東情勢の影響を踏まえつつ、引き続き需要見合いの生産に徹する必要がある」(日本製鉄薄板事業部)としている。























