自己権益比率低い非鉄 銅、将来的に60％確保

　日本メタル経済研究所（松田憲和理事長）はこのほど、中国、インドなど新興国の台頭を背景に、鉱物資源の安定供給確保が喫緊の課題として急浮上している中、鉄鉱石、原料炭、銅精鉱、亜鉛精鉱、アルミ地金の5鉱種を対象に、わが国の高炉、非鉄製錬、軽圧、サッシ、化学メーカーのほか、海外資源権益を有し、重要度の高い位置を占めている商社を含めた自己権益比率をまとめた。千原宏典客員研究員がこれら5鉱種の自己権益（自給率・自山率）について調査・研究した。