普通鋼電炉上場12社、4-6月期好転 原料安・販価維持

　普通鋼電炉メーカー上場12社（連結10社、非連結2社）の2014年4―6月期決算が14日に出そろった。建設用鋼材を中心に需要が端境期を抜けられず、各社ともに実需見合いの生産体制を維持し、形鋼類や異形棒鋼、鋼板類ともに採算重視の販売姿勢に徹した。一方、燃料調整費を含めた電気料金値上げなどでコスト負担が圧し掛かる中、鉄スクラップ市況が想定よりも低位で安定したため、経常損益ベースは前年同期比で9社が増益となり、中部鋼鈑が3期ぶりに黒字に転換した。大和工業は韓国連結子会社の業績が低迷するなどで減益。14日に発表した朝日工業は、大雪被害を受けた製鋼工場の長期操業停止（6月19日に操業再開）によって、他社からビレットを購入して圧延工場を操業したものの、ビレット購入数量が限られたことで製品販売数量が減少し、またビレット購入コスト高などもあり、赤字に転落した。売上高は大和工業と朝日工業を除く10社が増収。