日本エンジニアリング産業、受注金額大きく伸長

　日本エンジニアリング産業は2013年度、その次の3カ年（14―16年度）ともに海外案件をけん引役として、受注金額が大きく伸長する見通しである。エンジニアリング協会（理事長＝高橋誠・新日鉄住金エンジニアリング社長）が12日に公表した『エンジニアリング産業の実態と動向（エンジニアリング白書）』で明らかになったもの。調査は6月時点で、「2020年東京オリンピック」要因は入っていないが、「業種別でゼネコンなどの総合建設は、震災復興や防災、都市計画整備などですでに仕事が多く、これにオリンピック関連案件が入ると、かなり活況を呈するだろう」（白書部会長＝藤井永弘・日揮シニアマネージャー）とし、今後、国内受注金額も大幅に伸びる可能性を示唆。日本エンジニアリング産業の受注増で、鉄需拡大に結び付く公算も大きい。